火星探査機の着陸地点をめぐる食い違い、火星のシドニア地区における人面岩のある
なし――火星をめぐる発表には表と裏があります。どうしてこのようなことになるので
しょうか。
　それは、宇宙の探査や開発には、次の２つの組織が関わっているからなのです。
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　　　　　　　　　ＮＡＳＡ　・・・　米国航空宇宙局
　　　　　　　　　　　National Aeronautics and Space Administration
　　　　　　　　　ＪＰＬ　　・・・　ジェット推進研究所
　　　　　　　　　　　Jet Propulsion Laboratory
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　ＮＡＳＡの名前は知っていてもＪＰＬの存在は知らない人は多いと思います。宇宙の
ことは、すべてＮＡＳＡが仕切っていると思っている人が多いのです。しかし、そうな
ら、ＮＡＳＡの発表に相反する事実など出てくるはずがないのです。
　少し詳しく知っている人は、ＪＰＬは１１あるＮＡＳＡの関連施設のひとつと考えて
います。確かにこれは間違っていないし、ＪＰＬを取材するにはＮＡＳＡの許可が必要
なのです。つまり、ＪＰＬはＮＡＳＡの下部組織であると認識しているはずです。
　しかし、ＮＡＳＡとＪＰＬには大きな違いがあるのです。
　それは、ＮＡＳＡが米国合衆国、大統領直轄の国家機関であるのに対して、ＪＰＬは
純粋に民間研究施設という点です。もっと正確にいえば、私立大学であるカリフォルニ
ア工科大学――カルテックの研究機関なのです。
　工科大学といえば、米国にはマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）がありますが、カ
ルテックはＭＩＴと双璧を成す工科大学の名門中の名門であって、米国テクノロジーの
頭脳ともいうべき優秀な学者や研究者が結集しているのです。
　宇宙開発・探査におけるＮＡＳＡとＪＰＬの関係を簡単にいうと、スペース・シャト
ルや探査機を打ち上げるのはＮＡＳＡであり、探査機から送られてくる画像やデータを
分析するのがＪＰＬということになります。
　それでは、技術力はどちらが高いのかというと、ＪＰＬがＮＡＳＡを大きく上回って
いると考えてよいと思います。そのため、ＮＡＳＡとしては、嫌でもＪＰＬの力を借り
ざるを得ないということになります。
　どうしてＮＡＳＡとＪＰＬでは技術力が違うのかというと、そもそも歴史からして違
うのです。
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　　　　　　　　　　ＮＡＳＡ　・・・・・・・　１９５８年創設
　　　　　　　　　　ＪＰＬ　　・・・・・・・　１９４０年創設
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　ＮＡＳＡが創設された理由は、ソ連のスプートニクが成功して米国がショックを受け
たからです。既に存在したＮＡＣＡ（国家航空諮問委員会）を母体として急遽設立した
のです。ＮＡＣＡは航空機を専門とする研究機関で、宇宙空間における衛星やロケット
の開発を軽く考えていたのです。
　これに対してＪＰＬは、１９４０年にカルテックのセオドア・フォン・カーマンが米
国陸軍とロケット開発の契約を結んだのがキッカケで創設されたのです。
　ＮＡＳＡが創設された１９５８年には、既にロケット開発の分野で数々の実績を上げ
ていたので、ロケットに弱いＮＡＳＡとしては、最初からＪＰＬに頼らざるを得なかっ
たのです。しかも、ＪＰＬはその１９５８年に、米国初の人工衛星エクスプローラ１号
を完成し、その打ち上げに成功しているのです。これによって米国は先を越されたソ連
に追いつくことができたのです。
　このようにＮＡＳＡは最初からＪＰＬには頭が上がらないのです。国家機関の権力に
ものをいわせて、ＪＰＬを傘下に置こうとするのですが、ＪＰＬの猛烈な反発にあって
成功していないのです。結局、現在でもＮＡＳＡはＪＰＬに契約というかたちで仕事を
依頼しているのです。
　ＮＡＳＡは国家機関、ＪＰＬは民間の研究機関――この両機関の溝は大きく、相互に
人材の往来もあるので、どうしても情報がＪＰＬから漏れることになるのです。そして
、ＪＰＬはＮＡＳＡの公式発表にも堂々と異議を唱えるのです。ＮＡＳＡにとってＪＰ
Ｌは、頼りになる存在であると同時に目の上のタンコブのような存在でもあるのです。
　もうひとつわれわれはＮＡＳＡという組織について認識しておくべきことがあります
。ＮＡＳＡは「米国航空宇宙局」と訳しますが、ここでいう「航空機」とは民間機のこ
とではなく、戦闘機やロケットのことです。これらはすべて軍事兵器なのです。つまり
ＮＡＳＡは軍事機関なのです。「宇宙開発」というと純粋に学問的な探査・研究ととら
れるきらいがありますが、米国の国益を守るための軍事行動として宇宙開発に取り組ん
でいるのです。その証拠にＮＡＳＡのスペースシャトルの乗組員はすべて軍人なのです
。日本をはじめとする一部の外国招待者は別として。
　したがって、ＮＡＳＡが事実を隠したり、事実と違う公表をしてもそれは当然である
といえます。軍事下において、自国に不利になると判断される情報は隠蔽したり、改編
するのはその意味において当然であるといえます。
　しかし、その一方において米国という国は、ＮＡＳＡの下に位置づけられるＪＰＬと
いう民間の組織が、その研究においてＮＡＳＡと違う事実を述べることを容認している
ように見えます。いかにも自由の国、米国らしい一面であると思います。
　火星の人面岩論争も、宇宙開発に思惑の違うＮＡＳＡとＪＰＬという２つの組織が存
在していることを知ったうえで分析する必要があるのです。ちなみに、既出のホーグラ
ンドは元ＮＡＳＡの研究員であり、ＪＰＬにも関係のある人物なのです。
　火星の人面岩――けっして荒唐無稽な話ではないのです。明日からさらに分析を続け
ていきます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・［火星の研究／２１］

　　　　　≪画像および関連情報≫
　　　　　　・写真上は、ワシントンＤ．ＣのＮＡＳＡ本部
　　　　　　　写真下は、ＪＰＬのマシンルームの一部／工作機械のほとん
　　　　　　　どは日本製である。探査機などはここで製作される。